【2022年度】北海道 函館市で太陽光・蓄電池|補助金情報

掲載の補助金はすでに終了している場合がございます。必ず自治体へご確認ください。
このサイトでは補助金を必ず受けられるという保証は行っておりません。
募集要項等を必ずご確認のうえ、申請の際は不備などがないようご注意ください。

今や住宅には必須の設備となりつつある太陽光や蓄電池。

これから住宅を建てる、または今住んでいる住宅への導入をお考えの方も多いかと思います。

しかしネックになってくるのはやはり費用面です。

ここでは少しでも費用を抑えながら太陽光・蓄電池の導入ができるよう、北海道 函館市で実施されている補助金について情報を記載しています。

是非とも補助金を活用し、賢く太陽光・蓄電池の導入を行っていただければと思います。

PR

地域限定太陽光発電パネルが無料で設置可能!?

PPAの活用で太陽光発電設備を0円で導入可能な地域があります。

以下の都道府県にお住いの地域の方は必ずご確認ください。

対象地域
  • 茨城県
  • 埼玉県
  • 千葉県
  • 東京都
  • 神奈川県
  • 静岡県
  • 大阪府
  • 福岡県
  • 佐賀県
  • ⾧崎県
  • 熊本県
  • 大分県
  • 宮崎県
  • 鹿児島県

太陽光発電単体への国の補助金は終了しました。

今後は、

  1. 蓄電池とのセット or 各自治体(都道府県・市町村)の補助金を利用
  2. PPA(Power Purchase Agreement:電力販売契約)の活用

この2つが太陽光発電を最もコストパフォーマンスよく導入する方法です。

太陽光発電の補助や売電価格は今後ますます縮小されていきます。

一番お得なタイミングは常に今! 後悔する前に情報を集めましょう!

北海道 函館市|太陽光・蓄電池の補助金 公式ホームページ

新エネルギーシステム等導入補助金

https://www.city.hakodate.hokkaido.jp/docs/2020032700097/

北海道 函館市|太陽光・蓄電池の補助金 補助額とスケジュール早見表

スケジュール
申請受付開始2022年4月1日
申請期限2023年3月31日
補助額
太陽光・蓄電池予算に達したため終了
電気自動車等100,000円
出典:https://www.city.hakodate.hokkaido.jp/docs/2020032700097/

北海道 函館市|太陽光・蓄電池の補助金 補助金額

補助対象設備補助金額
太陽光発電システム ※終了50,000円
定置用リチウムイオン蓄電池 ※終了50,000円
家庭用燃料電池(エネファーム) ※終了50,000円
ガスエンジン
コージェネレーションシステム(コレモ)※終了
50,000円
電気自動車(EV)100,000円
プラグインハイブリッド車(PHEV)100,000円
出典:https://www.city.hakodate.hokkaido.jp/docs/2020032700097/

北海道 函館市|太陽光・蓄電池の補助金 各種条件

補助対象設備補助対象経費
太陽光発電システム①太陽電池モジュール
②架台
③電力変換装置(パワーコンディショナー等)
④附属機器(接続箱,直流側開閉器,交流側開閉器)
⑤設置工事(配線や電気工事など)
定置用リチウムイオン蓄電池①蓄電池本体
②電力変換装置(パワーコンディショナー等)
③その他付属機器ならびに設置
④工事(配線や電気工事など)
家庭用燃料電池(エネファーム)①燃料電池ユニット
②貯湯ユニット
③リモコン
④配管
⑤設置工事(配線や電気工事など)
ガスエンジン
コージェネレーションシステム(コレモ)
①ガスエンジン発電ユニット
②リモコン
③設置工事(配線や電気工事など)
電気自動車(EV)車両本体
プラグインハイブリッド車(PHEV)車両本体
出典:https://www.city.hakodate.hokkaido.jp/docs/2020032700097/

2022年補正予算、または2023年度予算に期待!

いかがでしたでしょうか。

残念ながら太陽光・蓄電池に対する補助金は終了していますが、参考までにどのような内容だったのかを記載しています。

2023年度、または今年度補正予算で再度募集があった際には参考にしていただければと思います。

また、現在も電気自動車、プラグインハイブリッド車の補助金は継続しています。

V2Hを利用することで蓄電池の代わりに電気自動車を活用することも可能なので、ご検討の方は必ずチェックしておきましょう。

他の自治体ではV2Hの充電設備などに補助金があるケースもあるので、今後函館市においても同様の補助金が出る可能性は十分にあります。

その際にはおそらく条件として、太陽光発電設備があることや、電気自動車を所持していることが必須となってくることが予想されます。

他の自治体では実際にそういった条件の元で補助金が出ているからです。

今後に備えて太陽光や電気自動車を用意しておけば、来年度以降の補助金を有効活用できるかもしれません。

また、補助金に関係なく、太陽光・蓄電池、V2Hを前提とした電気自動車の導入は生活を非常に豊かにしてくれます。

この機会に、改めてどのような性能のものを使っていくのか、またどれだけの予算をかけられるのかを今一度整理しておけば、補助金の情報が出てきた際にスムーズに動いていけることと思います。

ご参考までに、太陽光・蓄電池の実際の機器導入については、こちらをご覧ください。

せっかくの補助金も、業者選びに間違いがあっては大変です。

決して安い買い物ではありませんから、業者選びも慎重に行いましょう。

見積もりにあたっての注意点として、最低でも相見積もりは必ず取ってください。

相見積もりを取るか取らないかで、最終的な支払金額は大きく変わってきます。

今ではオンラインでご利用可能な便利なサービスがありますので、ぜひご活用いただければと思います。