雨漏りは住宅の不具合の中でも、特に緊急性の高いものです。
この記事をご覧の方は、以下の3パターンの状況で台風や豪雨の際に天井から水が滴るのを発見されたかと思います。
- 築20〜30年の住宅にお住まい
- 新築住宅にお住まい
- 太陽光発電の設置や瓦の葺き替えなど、屋根のリフォームを行った
とにかく早急に修理を行う必要があります。
ここでは、数多くの修繕業者や雨漏りに悩む方々の相談を受けた経験から、雨漏りを発見した際にどうやって修理を行うかについて見ていきます。
目次
修繕費が無料になることも｜突然の雨漏り！ まずはこれを確認
まずはこちらを確認してください。
条件が合えば無料で対応可能です。
新築から何年？
新築から10年以内であれば、無償で修理が行なえます。
これは住宅瑕疵担保履行法による責任を事業者側が負っているからです。
乱暴に申し上げると、
という法律です。
これによって新築から10年以内に雨漏りなどが施工ミスで起こった場合、建てた・売った業者が無償で修理してくれます。
すでに業者が倒産している場合も心配ありません。
現在、保証を行う保険法人はこの5社となりますため、コンタクトを取ってください。
なぜ雨漏り？
なぜ雨漏りが起こったのかも重要な要素です。
雨漏りが起こるケースは、以下の2つになります。
- 施工ミス
- 天災
施工ミスであれば、新築から10年以内であれば建てた・売った業者に言えば無償で修理可能です。
一方で、台風や地震によって亀裂などが生じ、そこから雨漏りがしているのであれば損害保険の分野です。
いわゆる火災保険や地震保険です。
ですから、
といったケースでは、加入している火災保険の保険会社へコンタクトを取るようにしましょう。
入っていると便利な保険
雨漏りの修理に必要な費用は、ある程度保険で賄うことができます。
ここでは、いざ雨漏りが発生した際に保険証券を探して欲しいものを記載します。
これらはセットとなっているケースが多いです。
10年~で更新がされているはずですので、天災によって雨漏りが発生した際はまず火災保険・地震保険の保険証券を探しましょう。
そして保険会社へ連絡の上、現地調査を依頼することとなります。
これらは皆様ではなく、家を建てた・売った事業者が加入する保険です。
ただし皆様の手元にも付保証明書という書類があるはずなので、まずはそれを探します。
新築瑕疵保険であれば引き渡しから10年間、既存住宅・リフォーム瑕疵保険であれば2年~5年の保証期間があります。
施工ミス、かつ保証期間内であれば無償で修理が可能ですので、まずは書類を探してみてください。
注意点として、費用が出るのはあくまで不具合の解消のため、出来栄え・見た目は考慮されません。
壁紙の色を合わせるですとか、自然な仕上がりにするといった部分は別途費用がかかる可能性があります。
雨漏りの修理で押さえたいポイント
各種保険では賄えず、ご自身の費用で雨漏りの修理を行う際のポイントです。
少しでも費用を抑えるためのポイントについて解説します。
訪問販売はNG
基本的な考え方として、
があります。
すべて営業話法です。
フット・イン・ザ・ドア・テクニックと呼ばれる使い古された営業手法です。
これらは一旦、名刺だけ貰って「特に困ってないので」と追い返してください。
その後、ネットで社名を検索するなどして評判を見てください。
自分で修理はNG
絶対にやってはいけません。
雨漏りの位置を特定することは、本来であれば専門家が時間をかけて慎重に行うものです。
と当てをつけてご自身で修理を行った場合、以下のデメリットがあります。
- 根本解決に至らない場合がある
シロウト判断となるため、その場では直っても再発の可能性がある - 保証が残っていても免責となる可能性が高い
ご自身で手を加えた場合はご自身の責任として、業者は面倒を見てくれなくなる
ビニールシートを被せたりですとか、バケツなどで水を受けるなどの応急処置を除いては、基本的に自分でどうにかするはNGです。
本来受けられるはずだった保証まで受けられなくなる可能性があります。
必ず相見積もりを！
では、
となったとします。
その際は必ず相見積もりを取ってください。
これはなにも悪徳業者が多いからと言っているわけではありません。
確かに今でもいわゆる悪徳業者は残念ながら存在します。
しかし、ここでお伝えするのはもっと先の話です。
ということです。
優良事業者であっても、競合がいれば価格勝負で案件を取りたいと思うのはごく自然な話です。
経済活動を行っている企業ですから、
こうした心理を働かせるためにも相見積もりは必須です。
心の中では「ここにしよう」と決まっている業者があったとしても、相見積もりを取ることで更に値引きが可能なケースは普通にあります。
雨漏りの修理に役立つサービス
ここまで、雨漏りの修理について、まず確認したいことや費用を抑えるコツについて見てきました。
という方がほとんどだと思います。
幸いにも、現在ではネットの普及によって相見積もりが手軽に行えるサービスが数多く存在します。
そうしたニーズにマッチするサービスをご紹介します。
厳選された優良事業者のみが登録されているので、こちらで良し悪しを判断する手間が省けて非常に便利です。
優良事業者は早いもの勝ち！