雨漏りを発見…|どうしたらいいか分からない人が読む記事

天井の隅がなんだかおかしい。

あれはシミかな? いつできたんだろう……。

雨の日にふとシミの方を見ると、水滴がぽたぽたと落ている……。

人が家に住む理由は何でしょうか。

  • リラックスできる場所として。
  • 友人を招いてパーティーをするため。
  • 気分がアガるデザインの中に身を置くため。
  • 家族の介護を楽に行うため。
  • 会社へ通いやすい場所だから。

様々な理由があるかと思います。

しかし古来より、人が家に住む最大の理由はこれだけです。

雨風を凌ぐため。

メンテナンスがされていない、築年数の長い家であればまだ納得もいくでしょう。

それでも直さなければ、その家は家としての最低限の性能を持っていないのです。

一方、新築住宅であればどうでしょうか。

言語道断です。

多くの方にとって人生最大の買い物ですから、雨漏りだけは絶対に起こってはいけないことです。

ここでは雨漏りを発見してしまった際にどうするべきか、状況に応じた対処法を見ていきます。

雨漏りを見つけてしまった!|まず確認すること

雨水が部屋に入ってきてしまったショックは大きいかと思います。

しかし一旦落ち着いて、まずはこの家に入居した際に渡された書類を探しましょう。

雨漏りの原因調査や補修は専門業者に任せてください。

同じ雨漏りといっても原因は様々で、単純に瓦が外れて隙間から…といったものであればまだしも、基本的には素人判断は不可能とお考えください。

またご自身で修繕を行った場合、もし何らかの保証が残っていたとしても免責(自分で手を加えてしまったために住宅会社で保証できない)となる可能性が非常に高く、お勧めはできません。

この家に関する書類が見つけられれば、これらを確認してください。

  • 家の築年数
  • 瑕疵担保責任保険の付保証明書

ここから状況に応じて対処法が変わりますので、以下でそれぞれ説明していきます。

新築から10年未満

結論から言うと、無償で修理可能です。

詳細は割愛しますが、品質確保法および住宅瑕疵担保履行法により、

住宅を建てた会社や事業者は引き渡しから10年の間、雨漏りや柱の歪みなどが出た際に、無償で修理を行う義務があります。

これは大手ハウスメーカーであれ、地域の工務店であれ変わりません。

とにかく家を建てた会社(マンション・建売であれば販売した会社)へ連絡を入れましょう。

注意点をひとつだけ申し上げますと、上の義務はあくまで雨漏りに対する処置だけです。

例えば修繕の結果、壁紙の色が合わないですとか、デザイン面についての法的な決まりはありません。

まとめ
  • 無償で修理可能な可能性がある
  • 雨漏りを止めるだけ
  • デザイン面の考慮はない

出来栄えがどうなるかも併せて相談するようにした方が確実です。

新築から10年以上|中古住宅

親御さんの代から住み継がれているお宅や、築年数にかかわらず、そもそも中古物件だよといった住宅では、こちらをご確認ください。

  • 火災保険の保険証券
  • リフォーム瑕疵保険の付保証明書
  • 既存住宅瑕疵保険の付保証明書

リフォーム~ および、中古~ は加入していない可能性が高いです。

もし加入していれば本当に幸運ですので、家の販売を行った会社やリフォームを行った会社へ問い合わせましょう。

また火災保険での保証ですが、基本的には自然災害による被害にかかわる雨漏りであれば、保証の対象となるケースがあります。

自然災害とは、

  • 台風で瓦が飛んだ
  • 地震で瓦が落ちた(ただしこれは微妙かもしれません)
  • 雪で屋根が歪んだ
  • 雹(ひょう)で屋根や壁が壊れた

こうしたものです。

上記の結果雨漏りが発生したという話であれば、火災保険から費用が出せる可能性があります。

まとめ
  • 火災保険
  • リフォー瑕疵保険
  • 既存住宅の瑕疵保険

これらの保証期間内であれば無償で修理可能な可能性がある

何もなかったという方は次へお進みください。

事業者が存在する場合

ここでいう事業者とは、皆さんがご自宅を手に入れた際に最後に関わった住宅会社や事業主です。

建てた方にとっては工務店やハウスメーカー、買った方にとっては不動産屋、といった具合です。

まずはこうしたプロへ問い合わせ・相談を行いましょう。

雨漏りは放置するほど状況が深刻になっていきます。

また上で述べたとおり素人判断で補修を行うのは却って危険です。

倒産等により事業者が存在しない、また取り合ってもなえなかったといった場合は次へお進みください。

事業者が存在しない場合

まず築年数が10年未満の新築住宅であれば、先にお伝えしたとおり瑕疵保険で賄えます。

下のいずれかの法人の付保証明書がお手元にあるはずなので、これを確認しましょう。

一度これらの法人へ問い合わせを行い、その後別の施工業者で補修を行う段取りとなります。

築年数10年以上・中古住宅の場合、火災保険に加入されているのであれば、カバーできる範囲か否かの確認を行いましょう。

身近に頼れるプロがいない場合、以下のようなサービスを利用するのも手です。

通常、各種保証によって修繕費がカバー可能な状況でも、実際に修理を行う事業者はご自身で見つけなければならないことがほとんどです。

大切なご自宅のダメージを修繕し、一刻も早く元の生活を取り戻せることを願っています。